教育費

子供の教育費。どうやって貯めていくのがいいの?分散管理がベストかもよ

こんにちは。ペン姉さん(@penpenwaker231)です。

もし、今お腹に赤ちゃんがいて「子供の教育費ってどうしよう?」と考えているご家庭はいらっしゃいますか?

お若いご夫婦なら、よく研究されているとすでに考えているかもしれないし、まだ考えていない、漠然とした考えはできていると分かれると思います。

私自身も、どうやって子供の将来の教育費を貯めればいいかは悩みました。どういう進路をたどるかわからないし、生まれてから大学進学・卒業(仮)までの費用がどのぐらいになるかもわからないしで、悩みました。

ある女性
ある女性
私たち時の国公立大学の学費は安かったて聞くけど、私大並みって聞いたわよ
ある男性
ある男性
全て私立にすると想像もつかない金額になりそうで怖い

我が家は、子供が現在高校1年生(2021年2月25日現在)で、大学進学をどう考えているかは聞いていますが、貯め方を分散管理をして、貯め続けています。

ほんの一例として、各ご家庭での貯め方の道標になればなぁと思います。

子供が生まれてから独立するまでのお金って考えたことはありますか?

私たち夫婦さえも悩んだ問題で「どのぐらいこの子への教育費ってかかるの?」と仮計算したことがあります。

実際の学費や習い事などを調べていくと、気が遠くなる世界でした。

文科省日本政策金融機構でそれぞれ調査を行い、幼稚園から大学までの学費調査を発表しています(最新版として文科省は平成30年、日本政策金融機構は平成31年の調査結果を公表しています。)

進路で公立・私立と組み合わせにもよりますが、調査結果から習い事なども含めて計算すると1000万円以上かかるケースが発生するのではと試算が出ています。

現在、大学から教育改革が始まっていて、次に小中高生の教育改革が順次始まっています。一番注目されているのが、英語教育とプログラミング教育で、幼いうちから通わせるお母さんもいるほどです。

しかし、習い事や進路にこだわりすぎてしまうと、自分たちの家計を壊すことになります。

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さて、どうしていきましょうか?

貯め方にはいくつか方法あり。分散管理でリスク減

教育費といえば「学資保険」と答える方が多いかもしれませんね。

ある女性
ある女性
友達から絶対入ったおいた方がいいって言われたけれど。
別のある女性
別のある女性
でも早く欲しい時にもらえないって聞いたよ

ほとんどの学資保険は18歳からの払い出しなので途中の学費で足りなくなった時はどうしましょう?

幼稚園から大学まで私立に通わせるとなると、国からの援助制度(高校で支援制度あり)があっても、年々増額している学費に対して、家計は耐えられるでしょうか?

さて、ここでいくつかの貯め方を提案していきましょうね。

確実にもらえる国からのお金は絶対プール。

国から確実に子供がいる家庭に支給されるのが「児童手当」ですよね。

出生届と同時に手続きをすれば、出生から中学卒業相当年齢の3月末日まで、年齢と子供の数に合わせて支給されます。

我が家もこのお金は、ゆうちょ銀行で子供名義の口座を作って、支給されたお金は全て子供の口座に入れました。最初の支給回のみ少し使ったけれど「これは使わず将来の学費」と考え方を切り替えました。

一切手をつけずに貯め続けると、200万円は貯まる資産になります。

ところが、2021年に入ってから、児童手当に所得制限を儲けることになり、共働き夫婦にとってピンチになる要素ができました。

実施は2024年からとされていますが、それまでの間は所得制限の要件は問われないので、国から確実に支給される間に使わずに貯めておくのもひとつの方法です。

学資保険はダメと言われるけれど、ひとつの選択肢に入れる

学資保険はメリットがないと、一時期「保険相談」の店頭からパンフレットが消えたぐらいです。

18歳まで学費支給が行われないのと、中途解約すると解約返戻金が元本割れしてもったいないからと、契約しない方が増えたからです。

私が子供を妊娠した時(2004年)の話です。学資保険の資料請求や説明を受けたことがあります。当時は、経済情勢が悪く学資保険に入りたくても、ほとんどの保険会社での保険料が33歳男性で約5万円。保険料が支払えないからと、学資保険はあきらめました。
(この話、お若い夫婦に話しても信じてもらいにくい話なんです)

今は条件次第で保険料を抑えられて、受け取り金額もよい学資保険は登場していますが、保険料控除の対象になっていることです。

所得税で最大4万円、住民税で28,000円控除を受けられるので、もし家計に響かない保険料であれば、加入して損はなしです。

契約時に注意するのは、保険者を保護者・受取人を子供にしていると「贈与税」が加算になるので注意してくださいね。

学資保険があまりよくないと言われた時期に、リサーチでとある相談窓口で勧められたのは、「低解約型終身保険」でした。
保険払込期間が過ぎれば返礼率が高くなるタイプの保険です。払込期間をすぎればいい保険かもしれません。デメリットは、途中解約すると解約返戻金が払込保険料を大きく下回り、大損する場合があります。

投資信託やNISAはどうなのかな?少しお勉強をしてからがベスト

投資信託は、ざっくり言えば我々が預けるお金(資金)の運用を専門家にお任せすること。

プロが株式や公社債などに分散して運用するので、初心者でもやりやすいと言えばやりやすいお金の回し方であり、教育費へあてるのにもいいです。

しかし、いろいろと組み方があるし、全く資金運用をやったことがない人がいきなり10万円からスタートというのは、お勧めしません。

私自身は、ネット証券会社で口座を開いて、毎月3000円を入れて運用していただいてます。過去に国債に手を出して、大損をした経験があるので、初めて投資する商品は「少額から」と自己ルールを作っています。

デメリットとしては、自分がしっかり勉強をしていないと損をすることがあるので、じっくり何か投資系の本を2〜3冊読んでからチャレンジしてもよいですね。

NISAについては、ジュニアNISAが2023年で終了し、2024年以降は一般NISAは新NISAへと変わります。つみたてNISAのルールは変わりませんが、一般NISAとの併用はできません。
新制度に変わってから検討してもよしですし、今のうちに口座を開けて運用開始でもよいでしょう。

財形貯蓄制度があれば利用する価値あり!

一般企業に勤めている方で、会社の福利厚生で「財形貯蓄制度」があれば、今からでもすぐに初めても遅くはない制度です。

給与から設定した金額が引かれる制度で、手堅く貯蓄できるので、在籍している会社が「財形貯蓄制度」を設けているなら、利用する価値は大きいです。

利率は銀行よりはましなのですが、デメリットはあります。

退職する時に払い出しとなり、他の会社へ転職した際に引き継げない、種類変更ができない(一般・住宅・年金のいずれかを選択するので)ができない、「ないない」地獄があります。

とはいえ、自動天引きでどんどん貯まるので、利用できるのなら使った方がいいですね。

 

貯蓄・保険・運用で分散管理で手堅く教育費を貯める

この先、子育て支援に手厚いと思われた制度のテコ入れは、確実に進むと思います。

これからは、各家庭で確実に「自分の子供の教育費は自分達でしっかり貯める」力が必要になります。

まだ実行していないご家庭もしくはこれから子供さんが生まれるご家庭で、一度ゆっくりと教育費について話し合いを作りましょうね。

その時には「貯蓄・保険・運用」と分散管理で、リスクを減らしつつ確保する方法で、しっかり貯めましょう。

ABOUT ME
ペンペン
4年半ライター業として、金融系(教育費関連)などを執筆。 持病の体調不良により、ライター業はおやすみ。 家族は夫と娘(高1)と私の3人。 子育てに関する情報と大人からの学び直しについて お伝えしていきます。 詳しいプロフィールはこちら